医療現場の業務効率化、都市と地方における医療格差の軽減という2つの目的のために開発されたのが、画像転送iOSアプリです。
消化器外科医としての経験に基づいて当アプリを考案した檜山和寛さんに、医師と患者にどんな効果があるのか伺いました。
多くの自治体では、3歳児健診での視力検査が自宅実施事項とされているため、視機能異常が見落とされやすいという課題がありました。
そこで、愛媛県松前町は「ウェルチ・アレン・ジャパン」の屈折検査機器を導入し、視機能異常の早期発見に努めているそうです。
保健福祉部 子育て・健康課の宇都宮さんにインタビューしました。
新型コロナウイルスワクチンの集団接種に向け、多くの自治体でWEB予約システムが導入されたことは記憶に新しいのではないでしょうか。
高齢者の多い福島県石川町では、全住民の利便性を守るため、自動音声案内を含む電話予約が併用できるシステムを導入しました。
保健福祉課の矢内さん、企画商工課の矢内さんに、当事例の詳細を教えていただきました。
伊勢湾の入口付近に位置する三重県鳥羽市には、湾沿いに4つの有人島があります。
本土から船で10～30分と比較的近い立地ながら、全国的な離島・へき地の医師不足を受け、離島地域での安定的な医療提供が困難となる事態に直面してきました。
そこで同市は、ICTで島々の診療所と医師・看護師とつなぐ“バーチャル離島病院""に取り組んでいます。
鳥羽市立神島診療所の小泉さん、健康福祉課の中村さんにインタビューしました。
高齢化が進み、どの自治体でも健康推進事業が強化される中、“健康無関心層”へのアプローチが課題となっています。
そんな中、愛知県蒲郡市では、8年前から市をあげた健康づくり事業が継続的に実施されてきました。
無関心層も取り込む工夫について、健康福祉部 健康推進課の石黒さん、小林さんに伺いました。
